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医療費

 がんは医療費がかかるというのが、一般人のイメージでしょう。でも、ワタシの場合はすべて保険適用の治療です。差額ベッド代もなし。しかも、加入している健康保険が共済組合なので、月に六千円を超える医療費は後日戻ってきます。まあ、毎月二万円近くも保険料を払っているので、このくらいの給付があってもばちは当たらないでしょう。
 再建手術も保険適用でした。退院してから本を読んだり、ホームページで調べたりした限りでは、普通は保険適用外だそうです。なぜ保険でできたのか詳しいことは分かりません。
 ちなみに、がん保険と簡易保険から入院給付や手術給付があり、かえって潤っちゃいました。こちらも普段掛け金を払っているのだから、当たり前と言えば当たり前です。

 医療費の軽減措置としては、ほかに、高額療養費の制度と、所得税の医療控除があります。
 高額療養費は、原則として月の医療費(窓口支払額)が63,600円を超える場合に、その超える部分が高額療養費として戻ってきます。保険の対象とならない医療費等や入院時の食事料は対象外です。同一世帯で、1ヶ月の同一医療機関の同一診療科における窓口支払額が30,000円を超える額が複数あるときは、その額を合算して63,600円を超える額が戻ります。さらに、一人の1ヶ月の同一医療機関の同一診療科における窓口支払額が過去12ヶ月に3回以上あったときは、4回目からは37,200円を超える額が戻ります。病院や診療科がいくつか変更になったような場合は、高額療養費の適用にならない部分が増えますので、残念ながら戻らない金額が多くなってしまいます。高額療養費の制度そのものは、保険の種類を問わず同じだったと思いますが、自動的には戻らず、請求が必要なところもあるようです。また、最近、制度が少し変わったようなので、収入によっては違うかもしれません。
 所得税の医療費控除については、差額ベッド代や食事料、通院の交通費等も対象になりますし、同一生計 の家族の分を合算できます。ただし、10万円を超える部分が所得控除されるだけなので、例えば毎月5万円の医療費がかかり、生命保険等から30万円の医療費給付があった場合に得する税金は、年収700万円くらいの人で4万円くらいですので、あまりたいしたことはありません。医療費控除などの給与所得者の還付申告は、さほど難しいものではありませんので、医療費の領収書や源泉徴収票さえあれば、税務署で相談しながら記入できます。時効は確か5年だったと思いますので、過去の分も申告できそうなら相談してみる価値はあるかも。